【お知らせ】家電リサイクルの取り組みについて 2001年4月に施工した特定家庭用機器再商品化法(以下、家電リサイクル法)は、排出者(お客さま)、小売業者および製造業者がともに協力し、使用済み家電製品の適正処理および資源としての有効活用の確保を図り、生活環境の保全や健…続きを読む